認知度調査のやり方とは？ブランドイメージを調べる方法や設問項目例を解説
「認知度調査」は、商品やブランドがどれくらい知られているかを把握できるマーケティング手法です。新商品を発売したときや広告施策の効果を確認する際など、さまざまな場面で活用されています。
一方で、「具体的に何を調べるのか」「どのように実施すればよいのか」がわからず、取り組みにくさを感じる方も少なくありません。
そこで本記事では、認知度調査の基本から実施するメリット、具体的なやり方、アンケート設問例、活用ポイントまでをわかりやすく解説します。
- 認知度調査の目的とできること
- 認知度調査を行うメリット
- 自社ブランドの市場での立ち位置がわかる
- 現状の施策の課題を洗い出せる
- 認知度調査が役立つ主なタイミング
- 商品を発売・リニューアルするとき
- 売上が停滞、伸び悩んでいるとき
- ブランドの戦略を再構築するとき
- 認知度調査を実施する方法
- 会場調査
- インターネットによる調査
- 郵送調査
- 認知度調査のやり方・手順
- 1. 調査目的と市場規模を決める
- 2. 割付と必要なサンプル数（N数）を決める
- 3. 調査を実施する
- 4. 結果を分析し、レポートを作成する
- 【設問例あり】認知度調査で役立つアンケート項目4つ
- 1. 思いついた内容を述べる「純粋想起」
- 2. ヒントをふまえて回答する「助成想起」
- 3. 知ったきっかけを述べる「認知経路」
- 4. 商品知識を回答する「商品理解」
- 認知度調査を有効活用するためのポイント
- 定期的に実施する
- ターゲット層を絞る
- 調査を外注する場合、費用対効果を見極める
- 認知度調査を実施するなら『ユニーリサーチ』
認知度調査の目的とできること
認知度調査では、商品やブランドがどれくらい知られているかに加え、どの層に浸透しているか、どの経路で認知されたかまで把握できます。
認知度調査の主な活用目的は、以下の通りです。
ブランドイメージの把握
広告・プロモーション効果の測定
ターゲット層への浸透度の確認
例えば、広告を出稿したあとに認知度調査を行えば、施策の効果を数値で確認できます。単なる認知の有無だけではなく、「名前だけ知っている」「内容まで理解している」など、認知度の深さも把握できます。
認知度調査を行うメリット
認知度調査を実施することで、自社の商品やブランドの現状を客観的に把握可能です。本章では、特筆すべきメリットを2つに分けてご紹介します。
自社ブランドの市場での立ち位置がわかる
認知度調査の大きなメリットは、自社ブランドが市場の中でどのような位置にあるかを把握できることです。競合と比較することで、自社ブランドの強みや弱みが見えやすくなります。
例えば、競合ブランドより認知度が低い場合は、まず認知拡大施策が必要だと判断できます。一方で、一定の認知はあるのに売上につながっていない場合は、商品理解や購買意欲の段階に課題がある可能性が考えられます。
また、ターゲット層ごとに結果を分析すれば、年代・性別・地域などによる認知差も可視化できます。「若年層には浸透しているが中高年層には届いていない」といった傾向がわかれば、今後強化すべきターゲットも明確になります。
現状の施策の課題を洗い出せる
認知度調査では、現在実施している広告やプロモーションの効果を測定できます。施策の成果を数値で確認できれば、施策の課題を発見し、改善すべき切り口を見つけやすくなります。
例えば、広告を出しているにもかかわらず認知度が上がっていない場合は、訴求内容や掲載媒体、ターゲット設定に問題があるかもしれません。反対に、認知は高まっているものの商品理解が進んでいない場合は、情報設計やクリエイティブの見直しが必要です。
認知度調査が役立つ主なタイミング
続いて、認知度調査が活用される代表的なタイミングをご紹介します。
商品を発売・リニューアルするとき
新商品を発売したときや、既存商品をリニューアルしたときは、認知度調査がよく活用されています。市場にどれだけの情報が浸透しているのかを押さえることが可能です。
例えば、発売直後に調査をして初動の認知状況を把握し、数か月後に再度調査すれば認知拡大の推移も確認できます。施策の前後で比較することで、広告やPR活動がどれほど成果を生んだのかを測定しやすくなります。
売上が停滞、伸び悩んでいるとき
売上が思うように伸びないときの原因究明にも認知度調査が役立ちます。その原因が認知不足、または別の原因があるのかを判断する材料になるからです。
例えば、商品やブランドが知られていない場合は、認知を拡大する施策が必要です。一方で、認知されているのに売れていない場合は、価格や競合比較、商品価値の伝え方などに課題があると考えられます。
ブランドの戦略を再構築するとき
ブランド戦略を見直したいときにも、認知度調査は重要な基礎データになります。現状の認知状況を知らないまま戦略を立てると、方向性がずれてしまうおそれがあるためです。
ターゲットごとの認知差や、競合との比較結果を把握すれば、どの層にどのようなイメージで浸透しているのかが見えてきます。その情報をもとに、ポジショニングやメッセージ設計を再構築しやすくなります。
認知度調査を実施する方法
認知度調査にはいくつかの実施方法があり、目的や調査対象によってとるべき手法が異なります。ここでは代表的な調査方法をご紹介します。
会場調査
会場調査は、指定した場所に対象者を集めて行う対面型の調査です。回答者の反応をその場で把握しながら、より深くヒアリングできます。
また、商品サンプルや広告クリエイティブを回答者に直接提示しながら調査できるため、よりリアルな感想や商品への理解度を把握しやすいというメリットがあります。ただし、会場手配や対象者の募集が必要になるため、手間やコストは比較的大きくなります。
▼「会場調査」についてのより詳しい記事はこちら
インターネットによる調査
インターネット調査は、幅広い対象者に実施できる手軽な調査方法です。オンラインでアンケートを配信し、幅広い対象者から効率よく回答を集められます。
低コストかつ短期間で実施しやすく、年代や性別、居住地などの条件で対象者を絞り込める点もメリットです。認知度調査をはじめて行う企業にとっても、取り組みやすい方法です。
▼「インターネットリサーチ」についてのより詳しい記事はこちら
郵送調査
郵送調査は、紙のアンケートを対象者に送付し、返送してもらう方法です。インターネットの利用率が低い層にもアプローチしやすい点が特徴です。
高齢者などオンライン調査では回答を集めにくいターゲットに対しては有効な場合があります。ただし、回収までに時間がかかりやすく、印刷・発送コストも発生するため、目的や対象者に応じた判断が必要です。
認知度調査のやり方・手順
認知度調査は、やり方を明確にしないまま、やみくもに実施しても有効な結果は得られません。調査設計から分析まで、順を追って進めることが重要です。
1. 調査目的と市場規模を決める
まずは、何のために調査を行うのかを明確にします。例えば、ブランドの認知度を把握する場合と広告効果を検証する場合を比較してみても、設問内容や対象者が大きく変わってくるものです。
あわせて、市場規模や対象範囲も整理しましょう。誰に対して何を明らかにしたいのかを最初に定めることで、調査全体の方向性がぶれにくくなります。
2. 割付と必要なサンプル数（N数）を決める
次に、調査の精度を高めるために、対象者の割付設計と必要なサンプル数の設定をします。
割付とは、あらかじめ収集するアンケートの数を対象者の属性ごとに決めることです。年代・性別・地域など、分析したい属性ごとにバランスよく回答を集めることが大切です。
サンプル数が少なすぎると、結果のばらつきが大きくなり、正確な傾向をつかみにくくなります。調査の目的や予算に応じて、十分なN数を確保することが重要です。
3. 調査を実施する
調査条件が決まったら、アンケートを配信・回収します。必要に応じて、対象者を絞り込むためのスクリーニング調査を先に行い、その後本調査へ進みます。
設問文がわかりにくかったり、回答を誘導するような表現になっていたりすると、結果の信頼性が下がるため注意が必要です。事前に設問をチェックし、回答しやすい構成に整えておきましょう。
4. 結果を分析し、レポートを作成する
調査後は、単純集計だけで終わらせず、属性別のクロス集計や競合比較を行いながら分析します。認知度の高低だけでなく、どの層で差が出ているかを見ることが重要です。
また、レポートを作成する際は、グラフや表を使って視覚的に整理すると、社内共有や意思決定に活用しやすくなります。結果からどのような示唆が得られるかまでまとめることが大切です。
【設問例あり】認知度調査で役立つアンケート項目4つ
認知度調査では、設問の作り方によって得られる情報の質が大きく変わります。実務でよく使われる代表的なアンケート項目を4つご紹介します。
1. 思いついた内容を述べる「純粋想起」
純粋想起とは、ヒントを与えずに思い浮かぶブランドや商品名を答えてもらう設問です。回答者の記憶にどれだけ強く残っているかを把握できます。ブランド力の強さを見るうえで重要な指標であり、競合との比較にも向いています。
【設問例】
「〇〇というカテゴリで、思い浮かぶ商品・ブランド名をすべてお答えください。」
「〇〇といえば、何を思い出しますか？」
2. ヒントをふまえて回答する「助成想起」
助成想起は、ブランド名や商品名の候補を提示したうえで、知っているものを選んでもらう形式です。純粋想起よりも広い認知を把握しやすい特徴があります。
純粋想起では出てこなくても、見れば知っているというケースは少なくありません。そのため、実際の認知の広がりを把握するうえで有効です。
【設問例】
「以下のブランドのうち、知っているものをすべて選んでください。」
「これから提示する食品メーカーの中から、知っているものを教えてください。」
3. 知ったきっかけを述べる「認知経路」
認知経路は、対象者がどの接点から商品やブランドを知るに至ったのかを把握できます。広告やSNS、検索、口コミ、店頭などのチャネルごとに、効果検証が可能です。
また、認知度を高めるだけではなく、今後どのチャネルを強化すべきかを判断する材料にもなります。
【設問例】
「この商品・サービスを知ったきっかけを教えてください。（複数選択可）
1.テレビCM 2.Web広告 3.SNS 4.口コミ 5.店頭 6.検索エンジン 7.その他」
「〇〇〇（競合商品）について、どのように知りましたか？
1.ネットニュース 2.折り込みチラシ 3.口コミ 4.検索エンジン5. 新聞広告 6.その他」
4. 商品知識を回答する「商品理解」
商品理解は、認知している層の中でも、理解度や関心の深さを測る設問です。認知だけでは購買につながらないことも多いため、理解度の確認は重要です。商品特徴や利用シーンへの理解が浅い場合、情報発信の仕方に改善余地があると考えられます。
【設問例】
「この商品・サービスの特徴として、知っているものをすべて選んでください。」
「この商品について、どの程度理解していますか？」
認知度調査を有効活用するためのポイント
認知度調査は、実施するだけで終わらせず、その後どう活用するかが重要です。ここでは、調査結果をより効果的に活かすためのポイントをご紹介します。
定期的に実施する
認知度調査は1回で終わりではなく、定期的に行うことが大切です。四半期ごと、半期ごとなど一定の周期で実施すれば、施策の効果や市場の変化を時系列で比較しやすくなります。
ターゲット層を絞る
調査の精度を高めるには、ターゲットを明確に設定することが重要です。若年層向けの商品であれば、その層を中心に調査を設計することで、より具体的な示唆が得られます。セグメント別の分析もしやすくなり、施策に落とし込みやすくなります。
調査を外注する場合、費用対効果を見極める
認知度調査を外部の調査会社に依頼する場合、費用の目安は、数万円～数百万円と幅広い傾向があります。
これは、サンプル数や対象条件、分析内容、謝礼の有無などによって費用が大きく変動するためです。インターネット調査の場合、比較的導入しやすいケースもあります。必要な精度と予算のバランスを考えて判断しましょう。
費用面が厳しい場合は、無料のアンケートフォームを使って簡易的なインターネット調査を行う方法もあります。
認知度調査を実施するなら『ユニーリサーチ』
認知度調査は、マーケティング戦略の精度を高めるために欠かせない手法です。適切に実施することで、ブランドの現状把握から課題抽出、施策改善まで一貫して行えます。
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