コンセプト調査とは？受容性の評価・分析手法や質問票の例を解説

「コンセプト調査」は、コンセプト受容性調査とも言われ、新商品やサービスのコンセプトがユーザーにどのように受け入れられるのかを検証するための調査です。

この調査を通じて、企業はターゲットとなる顧客層のニーズと懸念点などを把握し、商品やサービスの開発をスムーズに進めることが期待できます。

本記事では、コンセプト調査の基本的な意味や調査手順と評価・分析手法について解説します。あわせて具体的な質問票の例も紹介します。

コンセプト調査（コンセプトテスト）とは？

「コンセプト調査」とは、商品やサービス、広告などのコンセプトがユーザーにどのように受け入れられるかを評価する調査で、「コンセプト受容性調査」や「コンセプトテスト」と呼ばれることもあります。ユーザーにどのように受け入れられるかを評価する「受容性調査」の一種です。

コンセプト調査の目的は、調査結果を商品やサービスの開発や販売に活用することです。具体的には、商品・サービスのコンセプトを提示して反応を調査し、より受容性の高いコンセプトを採用します。事前にコンセプト調査を行うことで、市場で成功しやすいコンセプトの特定と、逆に受容されにくいコンセプトの排除が可能です。

評価対象となる主な項目

コンセプト調査では、消費者の反応を多角的に評価するため、「興味関心」「購入意向」「共感性」「信頼性」「新しさ」など複数の観点で質問します。

たとえば、「この商品に興味を持ったか」「購入したいと思ったか」「自分に合っているか」「他の商品との違いがあるか」などといった設問で、関心や行動意欲を数値化します。

また、調査の目的に応じて「信頼性」や「価格の妥当性」といった現実的な判断軸を加えることで、より総合的な受容性の評価が可能になります。

コンセプト調査が重要な理由

コンセプトは、プロジェクトなどの「全体を貫く基本的な概念」で、商品やサービスの開発において重要な核となるものです。コンセプトは初期段階で設定し、それに基づいて商品名や機能、価格、デザイン、販促方法などの他の要素を決めていきます。

ここでは、コンセプト調査が重要とされる理由を、3つの観点から紹介します。

開発・販促の土台となる「コンセプト」の検証が必要だから

商品やサービスの開発では、まず「誰に、どんな価値を、どう届けるか」というコンセプトを定めます。この方向性があいまいだったり、ターゲットとずれていると、品質が高くても市場で受け入れられないことがあります。

そのため、開発段階でユーザーにコンセプトを提示し、反応を確認することが重要です。仮説として立てた価値が伝わっているか、ターゲット層に響いているかを調査することで、開発や販促の土台を固められます。

また、早期に軌道修正できるため、余分なコストや時間を抑えながら、成功確度の高い商品・サービスの実現につながります。

社内評価とユーザー評価のズレを防げるから

社内の企画会議やブレストで「このアイディアは良い」「競合より優れている」といった前向きな意見が多く出たとしても、こうした評価は“内側の視点”に過ぎず、実際の消費者の受け止め方とは異なる場合もあります。

コンセプト調査を通じて、社内の期待と市場のギャップを客観的に確認できます。特に、新しい切り口や挑戦的なアイデアほど、ユーザーの反応を確かめることが重要です。

期待した要素が響かなかったり、想定外の点に好感を持たれたりと、調査で得られる“意外な反応”が施策の改善につながることもあります。ユーザーの視点を取り入れることで、独りよがりな開発やマーケティングを避け、ユーザー本位のものづくりを目指しやすくなります。

市場投入前に成功確度を高め、リスクを減らせるから

新しい商品やサービスを市場に出す際、「思ったほど売れなかった」「想定したターゲットに響かなかった」といった事後の失敗は避けたいものです。コンセプト調査を活用すれば、こうしたリスクを事前に検知し、対策を講じることができます。

たとえば、興味関心や価格への納得感、差別化の有無といった視点で評価すれば、市場投入前にコンセプトの完成度を把握できます。その結果、訴求強化や情報追加などの改善策が明確になります。

つまり、コンセプト調査は「実施の可否」だけでなく、「どう出すか」の戦略設計にも役立つ実用的な手段です。限られたコストで、失敗リスクを軽減できる点に価値があります。

コンセプト調査の主な活用例3つ

コンセプト調査の主な活用タイミングは3つあります。「商品・サービスのコンセプト」と「広告のコンセプト」「ネーミングやパッケージ、ブランドのコンセプト」を検討、決定する時です。このタイミングでの活用例を詳しくみていきましょう。

商品・サービスのコンセプト

商品・サービスのコンセプト調査は、新しい商品やサービスを開発する前段階で行います。コンセプトは、具体的な設計や機能、デザイン、価格などを決めるための大きな指針となるためです。

「新奇性、独自性があるか（他に似た商品がないか）」「どの程度の興味・関心があるか」「どの程度の信頼性があるか」「実際に購入してみたいと思うか」などの視点でコンセプトを評価してもらい、受容性を確認します。また、ユーザーの属性によって受容性が異なるかどうかも分析し、ターゲットの決定に役立てます。

たとえば、「時短調理」を売りにした冷凍食品のアイデアに対して、共働き世帯が魅力を感じるか、どの表現が響くか、価格に納得感があるかなどを事前に調べることで、開発や訴求の優先ポイントが明確になります。

広告コンセプト

広告のコンセプトは、ターゲット層となる消費者に向けて商品やサービスの魅力を伝えるために重要な役割を果たします。コンセプト調査では、広告のコンセプトやキャッチコピー、デザイン、出稿媒体などがどのように受け取られるかを評価します。

例えば、新しいキャンペーンを開始する前に、複数の広告コンセプトをテストすることで、ユーザーがどの広告に惹かれるか、どこが強調されるべきポイントかを把握します。これにより、最も効果的な広告コンセプトを把握することが可能です。

ネーミングやパッケージ・ブランドのコンセプト

コンセプト調査は、商品やサービス本体だけでなく、ネーミングやパッケージ、ブランドメッセージなどの評価にも活用されます。これらは、購買の意思決定に影響を与える重要な要因であり、事前に受容性を確認することでユーザーから選ばれる可能性を高められます。

たとえば、複数の名前候補に対して「わかりやすさ」「魅力」「購入意欲」といった視点で評価を集めると、最適な名称選定に役立ちます。パッケージについても、デザインの比較調査で「目を引くか」「特徴が伝わるか」などを可視化できます。

また、ブランド全体の印象や信頼感を測る際にも、コンセプト調査は有効です。

コンセプト調査の手法は主に3つ

コンセプト調査の手法は、主に3つあります。

1.インターネットリサーチ（ネットリサーチ/Web調査）

「インターネットリサーチ（ネットリサーチ/Web調査）」は、ユーザーの意見を素早く収集できる効率的な手法です。オンラインでアンケート調査を実施することで、幅広い層からの回答が得られます。

コストが比較的低く、短期間で多くのデータを集められることと、収集した調査結果を迅速に分析できることもメリットです。ただし、情報提示は画面上に限られるため、質感や使用感などの実物評価には不向きです。

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インターネットリサーチ(Web調査)の手法とメリット・デメリットを解説

2.インタビュー調査

「インタビュー調査」は、インタビュアーがユーザーと直接話し、情報を得る調査方法です。インタビュアーがユーザーの反応を見ながら質問を重ねることで評価や意見の背景を掘り下げていくことができるため、ニーズや価値観についてより深く理解することができます。

たとえば、「なんとなく惹かれない」といった曖昧な反応に対して、その背景にある不安や経験を丁寧に聞き出すことで、表面的な数値では見えないニーズや懸念が明らかになります。

想定外の評価軸や視点に気づくことも多く、企画全体の見直しにつながるケースもあります。プロトタイプやイメージボードを用いて、直感的な反応を観察することも可能です。ただし、サンプル数が少ないため結果を一般化しづらく、重要な判断には定量調査との併用が望ましい場合もあります。

主なインタビュー形式としては、1対1の対話形式で行われる「デプスインタビュー」と、共通の属性を持つユーザーのグループを2つ以上作り、座談会形式で行う「フォーカスグループインタビュー（FGI）」があります。また、同じインタビュー形式でも「オンラインインタビュー」として実施する場合、自宅などのリラックスした環境で回答してもらえる一方で、表情などの非言語的な情報を読み取りにくい、といった異なる特徴があります。

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インタビュー調査とは？やり方と手順、手法の種類のメリット・デメリットを解説

デプスインタビューとは？メリット・デメリットや費用を解説

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オンラインインタビューとは？メリット・デメリットと募集方法・相場費用を解説

3.会場調査（CLT調査）

「会場調査（CLT: Central Location Test）」は、自社や特設会場などの特定の場所を用意してユーザーに商品やサービスのコンセプトを提示して評価や意見、反応などの情報を得る調査方法です。

情報の機密性が高いため、未発表の状態で実施することが多いコンセプト調査に適しています。また、実際の試作品がある場合は直接体験した上での評価を得られることや、ユーザーのリアルタイムな反応を観察できること、直接質問をすることでユーザーの感想や意見を深堀りできることもメリットです。

視覚・触覚・嗅覚など五感に訴える情報を含むコンセプトの検証にも適しており、例えば、飲料や化粧品、家電の新商品について、「パッケージの印象」「香り」「使いやすさ」など、実際の体験を通じたリアルな反応が得られます。

同一環境で複数案を比較でき、展示順などのバイアスを抑えられるのも利点です。準備や運営に手間とコストはかかりますが、実体験に基づく具体的な評価が必要な場面では、有効な調査手法といえるでしょう。

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CLT(会場)調査の意味とは？略称の由来やメリット・デメリットを解説

なお、各調査で用いる質問には、数値で表せる定量的なデータを集めるものと、数値で表すことができない意見やニーズなどの定性的なデータを集めるものがあります。それぞれのデータを集める調査方法を「定量調査」「定性調査」と言います。インターネットリサーチによるアンケートは定量調査、インタビュー調査は定性調査となります。両方を組み合わせることで、様々な角度から受容性を評価することができます。

一般的には、初期に定性調査で仮説を立て、定量調査で検証する流れが取られますが、目的や開発段階に応じて柔軟に選ぶことが重要です。

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コンセプト調査を進める手順 

コンセプト調査を進めるために必要な主な手順をみていきましょう。

1. 調査目的を明確にする

コンセプト調査を成功させるための第一歩は、「なぜこの調査を行うのか」という目的を明確にすることです。目的が曖昧なままでは、質問設計や分析がぶれ、得られた結果が有効な判断材料になりにくくなります。

たとえば、「複数案の中から最も受け入れられるものを比較したい」のか、「ひとつの案の受容性とその理由を深掘りしたい」のかによって、質問内容や分析の視点は大きく変わるでしょう。

また、調査の目的は「社内プレゼン資料に使う」「市場投入のGo／Stop判断に使う」など、社内の意思決定と結びついていなければなりません。どんな情報が必要かを逆算して調査設計に落とし込むことで、より実用的なアウトプットにつながります。

2. 調査の方法を決定する

続いて、調査の方法を絞り込む段階です。前述のインターネットリサーチ、インタビュー調査、会場調査の中から最も効果的な方法を検討しましょう。

調査方法を決める際に意識すべきことは、自社のリソースです。調査に必要な予算や期日、業務に携わる人材のリソースに応じて手法を選ぶ必要があります。

また、調査に協力してくれるユーザーとの接点を検討することも大切です。例えば、様々な属性の人々に向けた広範囲な調査か、既存ユーザーから対面で個人的な意見を集める調査かによって、調査方法や接点の作り方が変わります。

3.質問票を作成する

次に、調査に使用する質問票を作成します。質問票の作成は、質問内容が調査の結果に直接影響するため、非常に重要なプロセスです。

質問票ではまず、コンセプトそのものを適切に提示する必要があります。ビジュアルや説明文を使って、受け手がイメージしやすい形に整えることが重要です。

質問は、コンセプトがどのように受け入れられるのか、受容性について多角的に判断することを前提として考えましょう。

例えば、購入意向を軸にした「コンセプトの評価」をしてもらう場合は、

• 質問：あなたはこのコンセプトの商品を購入してみたいと思いますか？

• 選択肢：ぜひ購入したい・購入したい・どちらともいえない・あまり購入したくない・全く購入したくない

といった質問内容を用意します。

年齢、性別、職業、既存商品や競合商品の使用状況などの基本属性の把握も重要です。また、自由記述を入れて理由や印象を尋ねると、スコアの背景にある“納得できる判断材料”が得られます。質問の順序や言い回しにも注意し、回答者が無理なく答えられる構成に整えることが、良質なデータ収集につながります。

質問票に盛り込むべき項目の例は後ほどご紹介します。

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4. データを集計・評価する

コンセプト調査が終わったら、集めたデータを適切な方法で集計し、分析を行います。データ分析を行うことで、コンセプトの受容性がどの程度であったかを評価し、具体的な商品開発などの次のステップへとつなげます。評価方法の詳細については後述します。

コンセプト調査で質問票に盛り込むべき評価項目

コンセプト調査では、回答者が提示されたアイディアにどんな印象を持ち、どれほど受け入れられるかを数値で可視化することが重要です。そのためには、質問票に「受容性」を正しく測れる評価項目を設定する必要があります。

ここでは、「行動に直結する評価軸」と「感情的な印象に関わる評価軸」の2つの側面から、よく用いられる評価項目を紹介します。

購入意向・信頼性など、行動に直結する評価軸

コンセプト調査では、実際の行動につながるかどうかが重要な評価ポイントです。なかでも「購入意向」や「使用意向」は、受容性を直接示す指標として多くの調査で使われています。

また、購入の判断は「信頼できるか」「安全そうか」「品質に期待できるか」といった印象にも左右されます。そのため、信頼性・安心感・利便性といった項目を評価軸に含めることが有効です。

こうした設問により、単なる興味関心だけでなく、実際に行動へつながる可能性を定量的に捉えることができます。

新奇性・共感性など、印象や感情に関わる評価軸

コンセプトに対する第一印象や感情的な反応も、受容性を見極めるうえで重要な指標です。「新しさを感じるか」「共感できるか」「好感が持てるか」などは、心に響くかどうかを測る評価軸となります。

たとえば、革新的なアイデアであれば「新奇性」や「革新性」が重視されますし、ユーザーに寄り添う訴求であれば「共感性」や「親しみやすさ」が鍵になるでしょう。こうした印象面の評価は、購入意向とは異なる視点を補うため、調査票には両面の項目をバランスよく含めることが望まれます。

調査結果から受容性を評価する方法

コンセプト調査で得られたデータは、受容性の高さや選好の傾向を把握するための基礎となります。しかし、数値を並べただけでは、評価の背景にある理由を見落とすおそれがあります。

本質を捉えるには、適切な分析手法を用いて「何が評価に影響しているのか」を読み解くことが重要です。ここでは、コンセプト調査でよく使われる代表的な分析手法を3つ紹介します。

コンジョイント分析で重視される要素を特定する

コンジョイント分析は、複数の要素が組み合わさったコンセプトの中で、どの要素が評価や選好にどれだけ影響するかを明らかにする手法です。

「価格」「デザイン」「機能性」などの構成要素ごとに水準を設定し、組み合わせパターンを提示して評価を収集します。これにより「多少価格が高くてもデザインが良ければ選ばれる」といった、意思決定の優先順位が数値で可視化されます。

ユーザーの“本音”に近いデータが得られるため、新商品開発や訴求ポイントの決定に役立つでしょう。

平均値・クロス集計で属性ごとの傾向を見る

調査結果をシンプルに把握する手法として、平均値やクロス集計の活用があります。たとえば「購入したいと思ったか（5段階評価）」といった設問では、全体の平均点から受容度の目安がつかめるでしょう。

また、性別・年代・職業などでデータを分けて集計することで、「20代女性は高評価だが、40代男性は低評価」といった傾向を可視化可能です。このような分析は、ターゲット設定やプロモーション施策の検討に役立ちます。

評価結果をもとにコンセプトの改善・判断につなげる

調査で得られた受容性データは、コンセプトのブラッシュアップや選定に直結するものです。評価が高かったポイントは訴求軸として活用し、評価が低かった点は改善の手がかりとして活かせます。

たとえば、「共感性は高いが購入意向が低い」という結果であれば、価格設定や使用シーンの見直しなど、新たな角度からの調整が必要かもしれません。単なる数値として見るのではなく、その背景にある理由を丁寧に読み解きながら、次のアクションにつなげていくことが重要です。

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